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中高年男性の健康と性に関する意識調査
ファイザー、30歳以上の男性を対象とした「健康と性に関する意識調査」結果を発表
中高年男性の健康と性に関する意識調査
性機能が低下しても受診していない実態が明らかに
ファイザー株式会社(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:ソーレン・セリンダー 資本金:648億円)は、30歳以上の男性対象に健康と性に関する意識調査の結果を公表しました。この調査は、8月に実施されたWeb調査に回答した30歳以上の男性1,603名の回答を集計したもので、健康と性機能に関して年代別に現状認識と考え方の違いが明らかになりました。一般市民の性機能に関する大規模な意識調査が、初めて明らかになったことで中高年男性への健康意識の向上と共に医療機関への早期受診が期待されます。
日本では、EDで悩んでいる人は1,130万人と言われています。1999年のバイアグラの発売以来、ED治療は飛躍的に向上しましたが、性機能の低下を懸念しつつも受診には至らない人が多く存在することを示した結果となりました。
今回の調査は、中高年男性の健康状態と性機能およびその治療についての意識、さらに、ネット販売に関する利用経験と意識について、年齢層別に集計しました。
●性機能の低下について医師に相談した経験がありますか?(回答数1,603人)
(※ 関連資料を参照してください。)
今回の調査によって、主に次のことが明らかになりました。
■健康状態について
回答者の最近6ヶ月の健康状態については、30歳代から60歳代以上の各年齢層にわたり、「良好」、「おおむね良好」合わせて80%を超えています。
こうした中で、現在治療中の病気については、30歳代では9割近くの回答者が「なし」と回答していますが、40歳代以降、年齢が高くなるにつれて「高血圧」などの慢性疾患を治療している人が増加して「なし」と回答した人は、60歳代以上では50%でした。
■性に関する意識
回答者自身の「性欲」と「性機能」を若い頃(20歳代)と比較した印象では、共に年齢が高くなるにつれ、衰えを自覚する回答者の比率が高まっています。
また、最近6ヶ月の性交渉の頻度と満足感についても、年齢が高くなるにつれ、頻度、満足感が減少しています。
一方、パートナーとの最も望ましい性的関係については、各年齢層ともに同様の傾向で、「性交渉」51%と「精神的な愛情」37%が多く選択されています。
性機能で最も重視されているものは、「快感」52%でした。また、勃起機能として「持続力」41%、「硬さ」21%が選択されました。(上位2つ選択)
「できることならいつまでも性機能を維持したい」、「年齢とともに性機能は衰えていくものだ」との考え方に対しては、すべての年齢層において8割以上の人が「はい」と回答しました。
一方、「中高年夫婦において、性生活は重要である」、「性機能とは健康のバロメーターである」の考え方に対して「はい」と回答した人は、7割弱でした。
「現在、性機能の低下が気になる」の回答は、年齢に比例して「強くそう思う」、「そう思う」が増加傾向を示しました。(2項目合計で30歳代 37% → 60歳代以上62%)
■性機能低下の治療について
性機能の低下について医師に相談した経験は、全体で98%の回答者が「なし」と回答した一方で、「相談のみあり」、「過去に治療経験有り」と回答したのは僅か2%でした。
性機能改善を目的とした医療機関での治療意向については、「強くそう思う」、「そう思う」を合わせて9%の回答者が選択しています。
治療に行く前に知りたい情報としては、「治療内容」55%、「価格」53%、「プライバシーの保護」39%が多く選択されました。(複数回答)
ED治療薬のイメージは、「なんとなく嫌だ」が、各年齢層で最も多く選択され(全体平均44%)、次いで「危険である」(同28%)と「効果がある」(同24%)が選択されました。(複数回答)
ED治療薬の服用意向に関しては、年齢が高くなると「強くそう思う」、「そう思う」の回答が増える傾向が認められました。(30歳代 28% → 60歳代以上34%)
一方、ED治療薬の服用経験は、全体で6.6%の回答者が有ると回答しています。
■ネット販売による医薬品の購入経験
回答者の7%が、インターネットで販売されている医薬品の購入経験があり、その購入理由としては、「手軽だから」68%、「安価だから」49%、「病院にいかなくてもすむから」38%、「プライバシーが守られているから」27%、「特に問題がないから」11%の順でした。(複数回答)
一方、「購入しない」と回答した93%の回答者の購入しない理由としては、「興味がない」40%、「なんとなく信用できない」34%、「副作用が心配だから」30%、「品質が心配だから」29%、「インターネットで医薬品は購入しないから」20%の順でした。(複数回答)
動き出した未承認治療
毎月の治療費が100万円以上――。島根県出雲市の報道カメラマン、佐藤均(ひとし)さんが、国内で未承認だった抗がん剤を海外から個人輸入し、治療を受けた時の金額だ。
「お金がなくて薬を使えない患者もいる。現在の制度は不平等だ」。患者会「癌(がん)と共に生きる会」会長だった佐藤さんは、国に何度も訴えた。
2001年、大腸がんとわかり、手術を受けた。だが、その後、肝臓や肺への転移と治療を繰り返した。
抗がん剤に詳しい医師に治療を受けるため、2003年から東京の病院へ通い始めた。しかし、治療効果が長く続かない。
期待したのが、未承認の大腸がん治療薬「オキサリプラチン」だった。現在約70か国で認められているが、日本では当時、薬の有効性などを調べる臨床試験(治験)の最中で、使うことができなかった。
昨年8月、やむを得ず個人輸入して治療を始めた。だが、保険のきかない未承認薬の治療費は、重荷だった。毎月の薬代30万円のほか、通常なら保険がきく検査や診察、入院などの費用70万円も自費となった。保険診療と保険外診療を併用する「混合診療」が禁止されているからだ。混合診療が認められたら、月額約50万円と半額になる。
総額1500万円かかったが、自費診療なので一定額以上の医療費が戻る高額療養費制度は適用されない。「命にかかわる抗がん剤に限り、混合診療を認めてほしい」。佐藤さんらは昨年12月、尾辻厚生労働相に面会して要請した。
こうした患者の声が実り、国の「未承認薬使用問題検討会議」が発足した。会議は、多くの患者が薬を使えるよう、新しい仕組みの治験の導入を決めた。
薬の承認申請のために行う通常の治験では、参加者以外は薬を使用できない。そこで、承認のための治験とは別に、新しく「追加的治験」を設け、他の患者に参加してもらう。
さらに、治験が終わって承認申請から承認までにかかる1年半から2年間も、患者は薬を使えない。そこで、この期間に「安全性確認試験」という新しい治験を導入した。これらの治験の参加者には、混合診療が認められる。こうした措置は、個々の薬剤について検討会議が決める。
オキサリプラチンは、こうした措置が決まる前の今年3月に正式承認された。それを見届けた佐藤さんは3か月後、56歳で息を引き取った。混合診療のほか、抗がん剤の早期承認など、患者中心の医療を求め続けた晩年だった。
その遺志を継ぎ、地元・島根のがん患者会を支援する妻愛子さん(59)は「お父さんのおかげで、良い方向に向かっている。安心してね、と伝えたい」と言う。
未承認薬使用問題検討会議の活動 これまでに治験中の多発性骨髄腫(しゅ)治療薬「ボルテゾミブ」、大腸がん治療薬「ベバシズマブ」について、安全性確認試験を実施するよう製薬会社に促すなど、11の薬剤への対応を決めた。
(2005年9月16日 読売新聞)