DIS Weblog

レビトラ® [Levitra] 価格が改定されUS$15.00値上げされました。
つきましてはデジタルインフォメーションサービスでの取扱価格も改定させていただきました。

以上、お知らせ致します。

この件についての問合せはこちらで承っております。

米国で起きたカード情報漏えい問題が、日本国内で発行されたカードの不正使用につながっています。　デジタルインフォメーションサービスをご利用のお客様もご心配されている方が多いと思います。　被害は広がりを見せていますが、カード利用者はどう行動すべきなのでしょう。

Q　情報漏えいの危険性が高いのは、どんな場合？
A　米国の店舗や、米国で決済を行うインターネット通販などでクレジットカードを利用した場合です。カード情報は、米国の情報処理会社から大量に漏えいしていて、ビザとマスターカードは昨年8月から今年5月までの間にカードを利用したケースが対象と説明しています。
デジタルインフォメーションサービスは国内で承認手続きを行っています。

Q　自分のカード情報が流出しているか心配。どうすればいいの。
A　各カード会社は、漏えいした可能性のあるカード番号から個人を特定し、ダイレクトメールなどで連絡を取り始めています。もしご心配ならカード会社に問い合わせるのが一番です。カード番号を伝えれば、今回漏えいした情報に含まれているかどうかを教えてくれます。

Q　悪用されると何が起きる？
A　インターネット取引などでは、氏名がわからなくても、16ケタのカード番号と有効期限だけで商品が買える場合があります。カード情報をもとに偽造カードを作って、店頭で買い物するケースもあります。これに対抗してカード会社は、会員ごとの利用傾向を分析して、突然、普段とは異なるパターンの買い物をすると取引を中断して、本人確認を行う検知システムなどを導入していて、犯罪防止の成果は上がっているが、万能ではないようです。

Q　被害にあったらどうなるの？
A　被害額はカード会社が負担するので、カード利用者に損害は発生しません。しかし、利用者もカード会社から送られてくる取引明細書をよく見て、身に覚えのない取引を見つけたら、すぐにカード会社に連絡するなど注意が必要です。

いつもデジタルインフォメーションサービスの個人輸入サービスをご利用いただきありがとうございます。
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